第１７回　建ぺい率の留意点

今回は、建ぺい率に関する留意点をみていきます。


その前に、説明が前後しますが、少し用途地域の説明をしておきます。用途地域は、簡単にいえば、地域ごとに建築できるものを指定しているものです。皆が勝手に街づくりをすると小学校の横に風俗店が・・・なんてことになりかねませんから、この辺は住居しか建ててはいけませんとかコンビニぐらいならいいですよとか地域ごとに建てられるものを決めているのです。詳細は、テキスト等で確認しておいてください。２級ＦＰ技能士試験では、時々出題されます。


前回からお話している建ぺい率は、この用途地域ごとに指定されています。ただ、こんな単純な話は２級ＦＰ技能士試験にはあまり出題されません。２級ＦＰ技能士試験に出題されるパターンは、敷地の半分はA用途地域、残りの半分はB用途地域というように、用途地域をまたいでいるような地域の場合です。




この場合は、それぞれの地域の面積により加重平均されます。



下の図をみてみましょう。





まず、２級ファイナンシャルプランニング技能士試験学科試験対策用に説明しましょう。このような敷地の場合は、加重平均して考えます。難しく考える必要はありません。敷地面積が違いますから、その分をウエイト付けして平均値を出すということです。実際にやってみると


８０％×２００�u/６００�u＋６０％×４００�u/６００�u＝６６．６６６６％


建ぺい率＝約６７％となります。


赤字にしてある部分がウエイト付けということですね。では、次に、２級ＦＰ技能士試験計算問題対策用に説明します。先に説明した加重平均の考え方は、慣れてしまえば楽なものですが、はじめてみた方には、意味が理解しにくいものです。そこでもうひとつ計算の仕方をご紹介しておきましょう。


２００�uの敷地は建ぺい率８０％ですから建築可能面積は１６０�u


４００�uの敷地は建ぺい率６０％ですから建築可能面積は２４０�u


ですから、この敷地の建築可能面積の合計は４００�uとなります。


敷地全体の面積は６００�uですから、この敷地全体の建ぺい率は、４００�u／６００�u×１００＝６６．６６６６％


となります。ここは、考えるより計算問題で練習した方が理解が早いです。過去問をひっくり返せば、いくらでも問題が見つかるはずですから、どんどん練習してみてくださいね。